事業
事業運営方針
沿革
大阪府立科学教育研究所 |
昭和21年4月 (1946年) |
大阪府立科学教育研究所の設置 (仮事務所を現府立大手前高等学校に置き、大阪大学や府立工業奨励館において実験・実習を行い、 半年?1年の長期教員研修を行う。) |
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大阪府新教育研究所 | 昭和22年12月 | 大阪府新教育研究所の設置 (仮事務所を現府立高津高等学校に置き、府内の各学校から研究員を公募し、教育に関する研究を行う。) |
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大阪府教育研究所 |
昭和25年4月 | 大阪府教育研究所を設置 (大阪府立科学教育研究所及び大阪府新教育研究所は発展的に解消される。) |
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昭和35年7月 | 大阪府立科学教育センター(仮称)創設事務室を設置 | ||
昭和36年3月 | 大阪府科学教育センター建設工事着工 | ||
昭和37年2月 | 大阪府科学教育センター建設工事竣工 | ||
大阪府科学教育センター |
昭和37年4月 | 大阪府科学教育センター条例の施行 | |
昭和37年4月 | 大阪府科学教育センター処務規則の施行 | ||
昭和44年6月 | 新館(南館)新築工事着工 | ||
昭和45年8月 | 新館新築工事竣工 | ||
昭和46年1月 | 電子計算機室にコンピュータシステム導入 | ||
昭和53年11月 | 文部省から、科学研究費補助金取扱規程の学術研究機関として指定 | ||
平成2年10月 | 大阪府総合教育研修センター(仮称)建設工事着工 | ||
平成5年3月 | 大阪府総合教育研修センター(仮称)建設工事竣工 | ||
大阪府教育センター |
平成5年4月 | 大阪府教育センター条例の施行。「すこやか教育相談」開設 | |
平成9年6月 | 「大阪府教育情報ネットワーク」を整備 | ||
平成11年4月 | カリキュラムセンター機能の整備 | ||
平成12年4月 | 大阪府教育センターにおいて教職員研修を一元化 「大阪府学校支援人材バンク」開設 |
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平成12年11月 | 「大阪府学校情報ネットワーク」を整備 | ||
平成13年4月 | 教育委員会事務局教育振興室各課より28研修移管 「青年の家」廃止に伴い5研修移管 |
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平成14年4月 | 相談事業を「すこやか教育相談」に統合。子ども、保護者、教職員の専用回線を設置するとともに、電子メールによる相談窓口を設置 | ||
平成14年7月 | 大学等オープン講座の実施 学校週5日制に伴う研修の夏季休業日集中実施 |
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平成15年4月 | 10年経験者研修の実施 | ||
平成16年4月 | 科学教育部を教科教育部に統合 | ||
平成19年4月 | カリキュラムNAViプラザを設置 | ||
平成20年10月 | 府内4か所にカリナビ・ブランチを設置 | ||
平成22年4月 | 教科教育部を教育課程開発部に変更 | ||
平成27年4月 | 教育課程開発部をカリキュラム開発部に改編 |